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Corporate Learning & Development

企業内教育、e-learning、人事などなど

教わるではなく、学ぶ。教育ではなく学習。

現在はeラーニングを提供する会社にて法人向けの提案営業を行っていますが、これまでの職業で法人向けの企業研修の設計・提案・実施を担当もしていました。

そういった経験を通した上で感じることは、明らかに企業研修(eラーニングも含む)において「教わるではなく、学ぶ」、あるいは「教育ではなく学習」という変化が起きている、ということです。

 

教わるではなく、学ぶとはどういうことか

 

通常、教育あるいは研修という言葉からは、「先生や講師という知識や経験豊富な方から一方的に教えられる」というイメージがあるのではないかと思います。

 

もちろんそのような教育や指導が必要な場合もあります。コンプライアンスを理解してもらったり、職種別専門教育を実施する場合などはそのような例でしょう。

 

ただ、実際のビジネスの現場においては、唯一絶対の解が存在することはあまりなく、講師から教わる一般論を知っているだけでは自分の業務に応用させることができません。

 

例えば、営業マンの方がお客様と行うコミュニケーションにおいて、優先順位として、対面でのコミュニケーション、次に電話でのコミュニケーション、最後にメールでのコミュニケーションをすべきということを教わるとしても、電話での連絡よりもメールでの連絡をしてもらいたいと考える業界や会社も存在することもありえます。

 

普遍的な法則や一般論を教わったとしても、それを自分の実務においてどのように応用すべきかということは自分で考えなければいけませんし、それが「教わる」ではなく、自ら「学ぶ」ということです。

 

なぜ教わるではなく学ぶなのか①ビジネスのスピードが激化

 

国内市場の縮小、グローバル市場の競争激化、業界内だけの競争だけではなく異業種からの参入等、ビジネスにおける近年の環境変化は益々激しくなる一方であり、それに伴いビジネスにおける意思決定及び実行スピードも上がっています。更には、IoT人工知能などにより、新しい職業が生み出されたり、あるいは今ある職業がなくなっていく予測もされています。

 

そのような時代においては、これまで必要とされてきたスキルがすぐに陳腐化され、新しい能力を積極的に獲得していくことが求められます。しかし、そういった機会を全て会社が提供したり、上司が教えるということは現実的ではありません。自分自身で積極的に学んでいく姿勢が求められてくるのです。

 

なぜ教わるではなく学ぶなのか②ICTの発展

 

加えて、ICTの発展により年齢に関係なく世界中の情報にアクセスできるようになりました。これまでは年長者の方が若者より知識も経験も豊富でしたが、経験はいざ知らず、知識においては上司の方があるということは必ずしも当てはまらなくなっています。

 

情報へのアクセスだけではなく、人へのアクセスもこれまでよりも容易になりました。Facebook等のSNSで有名人の方であってもメッセージを送れば返ってくる可能性もあり、そこから繋がりが生まれることもあります。情報にしても、人へのアプローチにしても、積極的に行い自ら学んでいくことが大切なのです。

 

 

上司や企業経営者の立場で考えると、自らは若手や後輩に教えるというスタンスではなく、学びを促す存在になるというマインドセットが必要なのではないでしょうか。加えて彼らに自ら学んでいってもらうための支援体制を整えていく必要がありますが、ここは別の機会に深掘っていきたいと思います。

現在はeラーニングを提供する会社にて法人向けの提案営業を行っていますが、これまでの職業で法人向けの企業研修の設計・提案・実施を担当もしていました。