社内でのeラーニング活用を継続させるためのポイント

初回のブログにて、eラーニングが注目されている背景を説明させていただきましたが、実際にeラーニングを導入している会社は多くあっても、必ずしも社員の方が継続利用しているケースばかりではないようです。

eラーニングは育成担当者からすると、手離れが良いためか、社員に必要なコンテンツがあるeラーニングシステムを導入した後の運用は完全に社員任せ、というようになっていることがよくあります。

やはり、継続して活用してもらうためには、最初の説明会実施などに加え、学習意欲を喚起する仕組みを整える必要があるでしょう。

学習意欲を喚起する仕組み①ある程度の強制力を持たせる

まず、「何故」、「何を」、「どのくらいの期間」という観点での目標を設定することが大切です。

1点目の何故という部分については、数年後までのキャリアパスを提示し、理由付けを明示している企業も存在します。社員への期待値を伝えた上で、会社として必要な支援としてeラーングを導入したという、そもそもeラーニングを導入した背景の説明も行った方がいいでしょう。

2点目、3点目の「何を」、「どのくらいの期間」という部分については、目標管理制度に合わせて年間もしくは四半期での目標などを設定するとやりやすいでしょう。そのためには、eラーニングを受講する本人だけではなく上長の理解も不可欠です。上司の評価基準の一つに、部下がどのくらいeラーニングを受講したかという要素を入れる等は一つのやり方ですが、何れにしても上司が部下の成長（eラーニング受講はその一つ）にコミットするということが大切です。 

もちろんeラーニングシステムの管理者である育成担当者は、定期的に社員の受講進捗が適切に進んでいるかどうかを把握し、必要に応じて社員及び上長に受講を促していく必要があります。

学習意欲を喚起する仕組み②時事情報と絡ませた発信を行う

強制力だけではどうしてもやらされ感が強くなってしまうので、ある程度継続し始めた後は、いかに自発的に学んでもらうかというフェーズに移行していく必要があります。その際、日々のニュースの話題と学びの内容を紐付けた情報発信を育成担当者から行うことをオススメします。

例えば、ある会社において個人情報に関する問題が発生した際に、個人情報保護法に関する内容をeラーニングで学んでもらう。あるいは、大手企業による企業買収・出資のニュースがあった際に、企業間のアライアンスについてeラーニングで学んでもらうといった具合に、です。

これらは受講生の業務に直結する内容ではないですが、導入したeラーニングが日々の仕事だけではなく、違った視点から仕事を考える際にも使えるという認識にもつながりますし、役に立つ情報がたくさんあるということを社員の方にわかってもらうきっかけにもなりえます。

そのためにも、eラーングシステム選定を行う際は、幅広いコンテンツを拡充しているか、今後のコンテンツも増える予定があるか等の視点も踏まえて導入した方が良いでしょう。